応用日本言語学研究法実習 日本語教育専門家に外国語（特に英語）能力は必須か？

担当：佐々木嘉則

就職編

日本国内

• 外国語が必要／有用な職場―短期交流プログラムのコーディネーターなど
• 予備教育などゼロベースの日本語教育→教科書の文法説明はたいてい英語

英語圏

• 常勤職―学生・生徒だけでなく同僚や事務方とも英語で事務交渉し、英語で報告書や申請書が書けるぐらいの力がなければ無理。
• アシスタント職―「ある程度できる」ぐらいで可能性あり。

非英語圏（特にアジア）

• ほとんど現地語ができなくても韓国や台湾の常勤職に就職した実績あり。
• 青年海外協力隊など―派遣前の現地語研修あり

研究編

言語学/国語学的研究

• 言語学を本格的にやりたければせめて英語は必須
• 国語学は日本語文献だけでも研究できる。ただし、最近の気鋭の国語学者は海外の言語学的な研究にも目配りした成果を発表している。

教育・教授法研究

• 言語教育史や教育政策論は当然ながら現地語が必須
• 教授法なども海外の文献の成果（せめて英語だけでも）を知っておく必要がある。

言語習得研究

• 第二言語習得論の主要文献は圧倒的に英語が多いので、英語文献が自在に読みこなせなければ実のある研究は無理。その覚悟がないならはじめから諦めて他の道を探した方がいい。
• 日本語習得研究の成果を広く習得理論全般にフィードバックする必要がある 。
  • 発表能力・特に「書く」英語力が望まれる。
  • 「話す」能力を軽んじるわけではないが、いくらいい研究でも口頭発表だけではその場で消えてしまい、長期にわたり学界にインパクトを与えることはできない。口頭発表はむしろ人脈作りの一環と考えた方がよい。（いい発表をすれば後で話しかけてくれる人がいる。）
  • わざわざ海外まで出かけて口頭発表する場合、求めに応じて論文を送れるようあらかじめペーパーを準備しておこう。

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